ビットコイン（BTC）は5月12日、米国市場で一時105,819ドルまで上昇した後、急落して102,388ドルまで値を下げた。米中貿易協議の進展や主要企業によるビットコイン投資のニュースが続く中での下落は一見意外だが、これは短期的な利益確定売りとインフレ指標発表前のリスク回避が背景と見られる。
トランプ大統領がスイスでの貿易合意を賞賛する中、ダウ平均は1,000ポイント急騰した。しかし、ビットコインは上昇の勢いを維持できず、106,000ドル付近の売り壁に押し戻された。オンチェーン分析企業Glassnodeによると、現在の市場は「初回購入者」の需要が依然として強い一方、「モメンタム購入者」は弱く、「利益確定勢」が増加しているとされる。
さらに、先物市場とスポット市場の両方で売り圧力が高まり、5月13日に予定されている米消費者物価指数（CPI）の発表を前に、一部トレーダーがポジションを手仕舞いした可能性がある。特に、戦略的企業投資やETFへの資金流入といった好材料にもかかわらず、ビットコインが株式市場と連動して上昇できなかった点は注目に値する。
ただし、市場の基調は依然として強気であり、規制環境の改善や機関投資家の参入が続く中、今回の調整は一時的なテクニカルな売りと見る向きが多い。CPI発表後、再びロングポジションが増加すれば、ビットコインは再度上昇に転じる可能性が高い。
※本記事は、以下の記事をもとに翻訳・要約しています。
Cointelegraph「Bitcoin short-term ‘technical sell-off’ under $100K possible ahead of May 13 CPI print」
コメント
ビットコインの急落は一見ネガティブな出来事に見えるかもしれませんが、背後にはインフレ指標発表前の一時的な調整や利益確定があると考えられます。特に、ETFへの資金流入や企業の買い増しが続く中で、市場の根底にある強気トレンドは維持されているようです。13日のCPI発表によって市場の不確実性が解消されれば、再び上昇トレンドが強まる可能性もあります。中長期的に見れば、今後の動きにも十分注目する価値があります。