RedStone Oraclesの最新調査によれば、ビットコインは現時点では株式市場から完全に切り離された「安全資産」とは言い難いが、分散投資の観点では極めて有用な資産であると評価されている。
調査では、ビットコインと米国株（S&P500）の7日間・30日間相関係数を分析。短期的には負の相関を示す場面もあるが、長期では-0.2〜0.4の範囲にとどまり、真の「ヘッジ資産」としての機能は限定的であることが明らかとなった。
それでもビットコインの過去5年間の年率リターンは230％超と、株式や伝統的な安全資産を大きく上回っている。RedStoneの共同創業者であるマルチン・カズミエルチャック氏は、「機関投資家の参入や企業の財務戦略により、ボラティリティが低下している」と指摘。ビットコインが成熟しつつあることを示唆している。
実際、2024年4月末には、ビットコインの週次ボラティリティが過去563日で最低値を記録。これは、投資家がビットコインを長期資産として認識し始めている兆候ともいえる。
今後、金や国債のような「避難資産」としての役割を果たすにはさらなる成熟が必要だが、ポートフォリオの一部としてビットコインを1〜5％組み込むことで、リスク調整後のリターンを大きく高められる可能性がある。
※本記事は、以下の記事をもとに翻訳・要約しています。
Cointelegraph「Bitcoin more of a ‘diversifier’ than safe-haven asset: Report」
コメント
ビットコインは「デジタルゴールド」と呼ばれることもありますが、今回の分析によると、現時点ではまだ株式市場との相関を完全に断ち切るには至っていないようです。それでも分散投資という観点から見れば、その独立した価格変動はリスク管理において非常に有効です。特に、年率230％を超えるリターン実績は魅力的で、1〜5％の比率でもポートフォリオに加える価値があります。今後も成長と成熟が進むビットコインの動向に注目していきましょう。