2025年に入り、法定通貨の購買力が急速に低下するとの懸念から、暗号資産およびNFTへの資金流入が急増している。Global Macro InvestorのCEOであるラウル・パル氏は「法定通貨の減価が指数関数的に進行する中で、NFTと暗号資産は最も割安な時期にある」と警告し、長期的な資産保全の手段としてのデジタル資産の保有を推奨している。
こうした見通しの中、米国では暗号資産投資商品への資金流入が年間累計で75億ドルを突破。5月19日だけでも7億8500万ドルが新規流入し、2〜3月の調整局面から完全に回復した形となっている。バイデン政権による追加関税の90日間停止も投資家心理を後押しした要因とされる。
さらに、Coinbaseからのビットコインの大規模出金（約10億ドル）も確認され、機関投資家の積極的な動きが顕著となっている。一方、VanEckはAvalancheエコシステムを対象としたトークン化ファンドを発表し、Web3関連事業への資金供給が拡大している。
NFTにおいても、Pendleのような利回り型ステーブルコインが台頭し、総市場流通額は110億ドルに達した。NFTは資産多様化の手段として富裕層だけでなく、一般投資家にも注目されており、「コミュニティへの参加と将来価値への期待」が新たな投資動機となっている。
※本記事は、以下の記事をもとに翻訳・要約しています。
Cointelegraph「Crypto, NFTs are a lifeboat in the sinking fiat system: Finance Redefined」
コメント
物価上昇や法定通貨の信頼性に不安が広がる中、暗号資産やNFTといったデジタル資産に注目が集まっています。特に、分散型でアクセスしやすく、インフレ対策としても機能する点が支持されている理由です。投資先としての将来性はもちろん、コミュニティやアート的価値にも魅力があるこれらの資産。今後、資産防衛の一手として本格的に検討する価値があるかもしれません。